おやじの会

「おやじの会」なんて響きがいいのでしょう。この会に入るために私の娘がその高校に入学したような気がします（笑）このおやじの会を知ったのは、娘　の　高校の合格通知の後、入学の手続きに必要な書類の中にＡ４の紙１枚の案内文が入っていたのを見たからです。

学校には父母の会という組織があり、各学年の各クラスの中から何人かの親が強制的に参加させられるようで、妻は娘のクラスで仕方なしに（誰も進んでされなかったようなので）父母の会に参加をし、○○部会に配属されたようです。おやじの会というのはどうやらこの組織の中に組み込まれているようです（いまだに詳しくは知りません）。

しかし父母の会のようにクラスで何人輩出という強制ではありません。あくまでも自主参加の会のようです。案内文には、入会希望者は入学式の時に担任の先生に渡すようにとありました。もちろん私は入会希望と書いて、娘に必ず渡すようにと念を押しておきました。すると入学式の当日提出したのは、私の娘だけだったそうです（笑）

おやじの会の活動内容は、①年５回程度の飲み会②学祭で焼き鳥の屋台を出すと､いたってシンプルな内容でした。１回目の春の飲み会には、所要があり参加できませんでしたが、２回目の夏の飲み会は、学祭の焼き鳥の出店の説明があるので参加しました。前回参加していないので、ちょっと行きにくいかなぁと思っていましたが、そんな心配はなく、皆さんに仲良く接していただけました。

説明会兼飲み会とあった通り、場所は居酒屋で説明会が始まり、内容を書いた紙が配られ少し説明をされてすぐに乾杯。詳しい内容は飲みながらと・・・。いいのかと思いましたが、夏の暑い時期に居酒屋であやしい親父達が何も飲まずに話しているのもおかしいのでこれでよかったのでしょう。こういう感覚が私の感性とばっちりあっていました（笑）そのあと自己紹介しながら楽しく交流を深めることが出来ました。あまりの楽しさのため、もう一軒飲みに誘ってしまいました。結果その日はどのように帰ったか記憶がありませんでした・・・。

さて学祭の当日、おやじの会の参加者は約２０名。ほとんどの方は毎年参加をされていて段取りが分かっておられ、役割分担も特に決めずに､進んで焼く係、味付けする係、売る係等に分かれて配置につき、焼き鳥を焼き始めました。

すばらしいチームワークでした。初心者の私は何をしたらいいのか分からなかったのですが、焼く係はすでに先輩　おやじさんがすすんでされていました。たぶん一番大変なのを分かっておられるのでしょうね。暑い中熱い鉄板と向き合いながら、ずっと焼き鳥を焼くのですから。結局私はというと、焼き鳥のチケットの前売りをしました。焼き鳥１８００本､２本セットの９００枚をその日一日で売り捌かないといけません。もともと生徒たちが３００枚強を前売りで買っていたので残り６００枚弱。今年は昨年より３００本１５０枚増やしたそうで、どうなるかと心配だったそうですが、チケットの前売り販売開始から４５分でみごと完売。がんばりました。その間向かいに出店している女子サッカー部の生徒たちと競い合いながら楽しく学祭を楽しむことが出来ました。

もちろん娘の出演する和太鼓の演奏は、焼き鳥を焼いている合間を縫って見に行きました。和太鼓部としては４曲演奏したのですが、娘はそのうち３曲のオーディションに受かっており３曲演奏していました。そういえば足の裏にもマメをつくって、朝練はもちろん夜は遅くまで一生懸命練習していたようでした。本番では普段家では見せない笑顔で演奏しているのを見て、改めてこの学校の和太鼓部が楽しいのだなと実感しました。なんか嬉しいようで、寂しいようなちょっと複雑でした。しかし演奏の後は、すぐに焼き鳥屋に戻り楽しく焼き鳥を焼いていましたが。本来親の立場としては、学祭には娘の和太鼓の演奏を見るのがメインのはずなのに、見るだけでなく学祭に参加することができて本当に楽しかったです。

もちろんそのあとのおやじの会の打上げも楽しかったですが（笑）

（　岡　本　清　臣　）

～法人番号を活用した取引情報の集約による業務の効率化～

「法人番号公表サイトを利用した新規営業先等の把握」

国税庁では、番号法施行後、株式会社などの設立登記法人が新たに設立されると、法務省から連絡される登記情報に基づき法人番号を指定・通知し、当該情報を公表しますので、新たに法人番号を指定した法人は、新たに設立された法人として把握可能になります。「法人番号公表サイト」を利用して、ダウンロードしたデータから「法人番号指定年月日」で絞込みを行えば、新たに法人番号を指定した法人、すなわち、新規設立法人を抽出することが可能となり、従来に比べ、効率的に新規営業先等の開拓が実施できるようになると考えられます。
ただし、番号法施行日時点で既に存在している設立登記法人の法人番号指定年月日は、番号法施行後のいずれかの年月日に統一されるため、これらの法人を設立年月日で抽出することはできませんので、この点は留意が必要です。
したがいまして、新規営業先の把握に法人番号公表サイトが活用できるのは、平成27年10月以降に新たに設立された法人のみとなります。